「「処方箋」から「寄り添い」へ—まちづくりアドバイザーという仕事」後編
※前編はこちら
後編 「『プロフェッショナル』な地域支援者に向けて」
T
「自分たちがどんなことを求めているのか」ということを見せようとしている地域は、その時点で相当「ウェルカム」な態度ですよね。私が前職で務めていたNPOでも、やはり地域団体と市民団体とのつなぎをどうするかは問題でした。例えば市民団体で教室をやりますということを告知するためのチラシを配るときも、一人のリーダーが一軒一軒ポスティングしているんですね。大変です。でも地域団体のネットワークがあれば回覧板などでガーッと回せるわけです。となれば、市民団体を地域団体とつなげば、市民団体の活動についても回覧板で情報を回せるね、という考えに当然なるのですが、そういうことを地域団体の人たちはすごく警戒するんです。なぜか。
地域の団体は協力していろいろやるんです。例えばA団体の事業をB団体が支援したり、その逆があったり。持ち合いをする。「お互い様」という感覚がある。あっちを助けるといずれうちが助かる、という感じなんですけど、市民団体のように外から来る団体にはその互恵の関係がないんですよね。そうなると地域団体側の根っこに「なんでそれをやったらなあかんねん」という思いが生じてしまう。しかも自治連や地域団体が住民さんからの町内会費で運営しているのに、その町内会費を払っていない団体の事業を支援することに対して、「その支援する費用どっから出てるの？」という話になる。「町内会費から出ていますよ」となると「なんで払っていない人たちの支援をそのお金でしないといけないの？」となる。
だから、「来てくれたら受け入れるよ！」ということを言ってくれる地域は、その時点で相当オープン、「ウェルカム」なんですよね。いま求められていることは、地域に対して「外の力を借りたほうが得ですよ」ということをいかに伝えられるか、ということです。外と中、いかに双方にメリットが生じるようにリードするか、と。
F
確かに「あの人は町内会に入ってない」とか「町内会費を払っていない」というところへの批判はよく聞くからね。「なんで町内会に入ってない人が自治連にもの申すの？」と。そういうのがあって。
T
悪い言い方をすれば、ある種の縄張り意識みたいなものもあると思うんですけど、やっぱり互恵関係の問題があると思うんです。「助けてもらえる」という暗黙の了解のない人を助ける、ということにアレルギーがあるというか。「長い目で見れば得やで」ということにしないといけないのだろうけれど。 でも言葉だけでは伝わらないですね。その意味で、地域の単発のイベントにNPOさんに来てもらって、一緒に活動してもらう経験を踏むことが必要かと。「あいつら実は面白いことをしているんだな」ということを地域の人たちに実感してもらうことが大事かなと思います。そういう双方の信頼関係を築くためのステップがいるんじゃないか。
F
今、私の担当している地域でも、学区レベルで夏祭りをしてるんですけど、いかんせんそれが参加者の減少や内容のマンネリ化で、自治連会長が少しお手上げ状態になってしまっているんですね。そこで、他の市民活動団体に企画やアイデア出しを一緒にやってくれないかとこちらから何回か投げかけをして、今回は一緒にやろうという格好になったんです。そういう試みは少し出てきてるんです。
― その例で地域団体と市民団体が協力できるようになった要因はどのようなことがあるのでしょう？
F
地域団体に「もうどうしたらいいのか分からない」という危機感があると思うんです。若い人も来てくれないし、自分たちが面白いと思ってやったことがウケなかった、ということが続いてくると、どうしよう、と。
Y
一回やってみて経験してもらうしかないのではないでしょうか。世代も変わりつつあって、既存の組織ではどうにもこうにも回らないということが起こっているのだと思うんです。責任やお金の話はあるでしょうが、現状をどうにかして変えたいという思いが起こっているのだと思います。
― 状況を打開したいというときに、処方箋のような解決策を持ってきて欲しいという望みなのか、あるいはトライ＆エラーを許容するような、共にやっていこう、という意識があるのか、という二つくらいの形があると思いますが、いかがでしょう？
Y
「処方箋型」はだんだん受け入れられなくなっているような気がします。一緒にやって考えて、失敗したら仕方ない、また考えなおそう、という「寄り添い型」がどうも受け入れられつつあるんじゃないかなと。
T
単純に上から「これが正解だ」と与えられたものには抵抗があるでしょうね。そういう意味で「プロセスのデザイン」が必要なんでしょう。「いっしょに考えようよ」と。いっしょにやってみて満足感があれば、仮に事業がうまくいかなくても次にもつながると思います。でも誰かが上から「これが正解だ」と持ってきて、それで失敗したら、もうそれっきりになってしまう。そのために「みんなで決めた」というプロセスへの納得感が大事だと思っています。
翻って、まちアドにとってもその納得感はとても大事だろうと。まちアドが行政職員としての面も持つ、ということの意義はそこにあると思っていて、短期的な事業単位で成功か失敗かよりはむしろそのプロセスにきちんと納得感を保ちながら寄り添うことが大事だし、求められていると思うんですね。それがまちアドの強みでもあると思っています。実はまちアドがコンサルさんと違うというか、コンサルさんと食い合わないでいられるのも、そこでしょう。そもそも仕事の質が違うと思うんです。似てる部分も多いけど、本質的には違う。コンサルタントはプロフェッショナルとして「正解を示さないといけない」役割だと思うんです。
京都は地域に対する期待が行政の中でもまだ大きいと思うんですよ。中に入って納得感を演出して、みんなで一体にやったら一定の成果が上がるという期待というか。だからまちアドのような制度ができているんじゃないかと思うんです。もしかしたらそれが、京都市が続けてきた「住民参加」の蓄積の成果なのかも知れません。
「住民参加」という問題
― ただ「住民参加だから、それでなんでもいい」ということにはなりませんよね。それは一面で「どこで決定しているのか」という責任を曖昧にする隠れ蓑になることもあると思います。これをどのように考えていますか？
T
確かにアリバイづくりのために使われたりするなど、住民参加の形骸化はよくいわれる問題です。例えば「ワークショップをやったからいいでしょ」という具合に。
N
住民参加が当然のものとなっている現状において、何回かワークショプしてパブリックコメントを取ったらそれで完了ということになっているということは…
F
不幸なことだと思いますね。
T
住民参加が一般化した代償に、「何のために住民参加を行うのか」が問われなくなっている面はあるかもしれませんね。
F
そうですね。例えば住民参加といえばワークショップがイメージされがちですが、住民さんにも「みんなのいる場で語れること」と、「語れないこと」があると思うんです。ワークショップで語るのは、みんなの前で語れることですね。一方で、利害関係の中で語れないこともある。そこは調整役の人が立ち回って語りを吸い上げることで、合意形成をするという形がもうひとつあると思うんですが、前者のワークショップという方法論ばかりが強調されて、後者がおざなりになっているような気はします。
もうひとつ、ワークショップを行うときに、何に対してどの程度まで決定権があるか、またはこのワークショップの結果がどの程度反映されるのか、ということを明確にしないまま行ってしまうという問題があると思います。住民参加が一般化したとはいえ、意見の吸い上げ方のデザインや、吸い上げた意見の位置づけ方にもまだ改良の余地があるということです。
T
本来、住民参加は、より多く住民の利益になる確率を高める、ひとつの方法論だったはずなんです。そのことが忘れ去られて「やればいい」とか「やらなきゃいけない」ということになっている。そもそもは一人で決めるよりみんなで決めたほうがまだマシ、という話だったと思うのです。
F
行政や専門家と住民との関係も、ワークショップのような場で、住民の生活知や経験知が吸い上げられ、そこに行政や専門家の専門知が組み合わされることでより良い答えが出るはずなのに、生活知や経験知ばかり偏重して、「あなたたちが決めたこと、言ったことでしょ」と住民に責任を負わせるという専門家の責任逃れのようなこともあり得ます。
― そうなると専門分化している意味がないわけですね。専門分化している主体を適材適所でそれぞれに当てはめていくべきはずが、分化の線引き自体が混乱してしまっていると。
T
どこまで決めるべきか、というのは難しい問題です。その素人の手に余るような難しい問題を整理するのが、専門家の「芸」だと思うんです。そこまでは非専門家にはできない。論点を明確にし、これまでどうだったのかという経緯を整理して、専門家ではない人々に説明し、理解してもらう作業が専門家の仕事だと思うんです。ところが、その作業に非専門家を入れたり、逆に非専門家が決めるべきところにも専門家が入ったりしているから話がややこしくなってくる。
Y
最初の課題設定とそれに対する適切な規模。最初はスケールの話ですが、翻って課題に対する適材適所があるべきです。
T
「どこまで線引きするか」という人によって異なる価値観があったとしても、決めないと先に進めない場面もあるかもしれない。これは龍谷大の富野先生※の受け売りになりますが、そういう場面で、それができるのが行政という「権力」だと思うんです。しかし「権力」の役割が不徹底になると、本来それがやるべきだった決定というプロセスを住民に投げてしまうことになる。それではいけない。ただ価値観が多様化して利害関係も複雑化している現状で、行政が決めづらくなっているということは確かだと思います。とはいえ、その中でも決定するという「芸」は必要だと思うんです。
※：富野暉一郎。龍谷大学政策学部教授。地方自治論および地域経営論専門。元逗子市長
― もちろん決定すれば必ずそこから漏れてくるものがあると思います。それを意識するとしないとでは大きく異なりますね。
T
そうですね。その意味で言葉は悪いですが行政側にも「ずるさ」の自覚が必要だと思います。真っ正直なだけの人が権力側に立つのは怖いわけです。
先にも述べたようにまちアドが地域に関わるとき、「納得感」を重視することになると思います。しかしそれはまちアドが行政の一部である限り、行政の役割を円滑に進めるために住民の「納得感」を「演出」する、という使い方もできてしまう。その「ずるさ」は自覚しないといけない。その上で地域のために何ができるのかを真摯に考えて律することがまちアドの職能倫理かと思います。反対に「納得感の演出」をただの動員装置としてしか使わないのは、まったくだめです。
― 一方で「権力」による決定があり、一方で住民が自分たちで決定できる、というレイヤー状態ができていることが、今言われた「納得」につながってくるのかなと思うのですが。
T
住民が「納得」を得るためには場が必要だと思います。パットナム※の議論に、サッカークラブや趣味のサークルが社会参加の場になっているという話がありますが、役所がしないといけないのは、そういう場をたくさんつくる手助けだと思うんです。小さな「納得感を生む場」をつくること。その意味で地域というレイヤーだけじゃなく、趣味のサークルや会社のサークルのレイヤーにも注目する必要があると思います。
※：ロバート・パットナム。アメリカの政治学者。ソーシャルキャピタルの概念の提唱者
「プロフェッショナル地域支援者」のあり方について
Y
一般の地域でも400世帯あるとして、一年間に一世帯1万円出してくれたら、支援者も生活していくことができると思うんです。でもそのとき、そのような人材に住民が納得してお金を出してくれるのかが問題です。
T
そのような、地域に雇用される専従者という方向性は今後あり得ると思います。それについては、「まちづくりには専従職員がいたほうが得で、そういう人たちにこれだけのお金を払う価値がある」ということを、「Studio-L※1」さんや「河和田アートキャンプ※2」さんのような、先行している人たちが今後示されるのではないかと思っています。
また、地域の中で各種団体に行政縦割りで各種補助金が出ていたんですが、それをやめて、いままでバラバラだった補助金を一括してまとめてあげますから、地域で自治組織をつくってくださいと、それで地域の中でどう使うかを決めてください、というシステムを取ろうとする自治体がちらほら出てきています。これの何が新しいかというと、いままで少額でバラバラに落とされていたお金が束ねられて、地域で百万円単位というまとまったお金になるとき、プロフェッショナルまちづくり支援者を雇おう、という選択肢が出てくるかもしれない、ということです。ただ、まだ支援者にその価値が認められていない。
※1：ランドスケープデザイナー、コミュニティデザイナーである山崎亮氏らによる「人と人とを結ぶ」会社。社会の課題解決をデザインの力で支援する。
※2：QC3 vol.1 片木孝治さんへのインタビュー参照
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そこで職能者が地域の決定権を奪ってしまわないようにしないといけない。それを職能倫理としてどう整理するかは課題になります。
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福岡市の調査に行ったときの話なのですが、福岡市は自治協議会制度※をつくったときにそれと平行して地域の中に公民館の館長を教育委員会からではなく市民から推薦できるようにしたんです。地域で推薦してください、と。地域によって選出の仕方はいろいろで、単なる事務屋さんとして位置付けるところもあるんですが、とある校区では地域で信頼のおける副自治会長さんがその席に座られた。その人は実は転居者でもあるんです。だから外から来た人の意見も分かるし、住民とのネットワークもあるしということで、かなりナイスなポジショニングです。これはいま話題に上がっていた地域専従支援者に近い存在だと思いますね。もちろん自治協議会が直接雇ったわけじゃないんですが。別の校区では、公民館に務める館長さんが、自治協議会から自治に関する仕事分を別途引き受けて、その分お金を自治協議会からもらっています。これも先のイメージに近いなと思います。
とはいえこれらの地域では、もともと自治がしっかりしており、また優良な住宅地で、住民の潜在力も相応に高い地域ではありますね。そういう社会関係資本とつながっていないとまちづくりはできないのか、という話にはなりますが。
※：福岡市がおおむね小学校区を単位として形成される自治協議会を中心にコミュニティ支援を行なう制度。自治協議会は自治会・町内会のほか、各種団体をはじめとした校区で活動するさまざまな団体や住民で構成される。
― それはこれからご自身の立場で検証していかないといけないことですよね。
N
まちアドも徐々に変わりつつあると思っています。まちアド制度はできてまだ6年、各行政区に張り付きはじめて今年でまだ3年目なんですよ。これまでは区がたてた事業をフォローする役割だったんですけど、事業をたてるときにもアドバイスするような形に少しずつなってきています。また事業をある程度任されている人もいます。まちアドが関わることで、区が行う事業が今まで以上に地域に寄り添った形になり，より面白くなる可能性があると期待しています。
T
そういう人材を役所の中に位置付ける動きが少しずつ出てきているようです。ある自治体でされている試みなのですが、商店街の一角に、1階がカフェで2階が事務所になっているようなところがあって、そこに職員がついている。その職員が市の嘱託の職員なんです。4年で契約が切れると言っていたかな。その人がどこから来たのかと言うと、元々東京でスタジオ経営をされていた人なんですよ。それこそミュージシャンを集めて、キュレーターみたいなことをしている。そこで4年間で成果をあげて、4年たったらここで食べていって良いですよ、と。そこで若い人を集めてイベントを企画したり、カフェで居場所づくりをしたり、正規の行政職員ではなく、年間契約で、そういうことができるスキルやネットワークを持つ人にお願いする、という動きは少しずつ出はじめていますね。
まちづくりというとき、地域の中で専門性をもって、地域の活性化のために動ける人を正規の職員ではなく、必殺仕事人のようにプロジェクト単位で雇うという動きは、先にも触れましたが、少しずつ出てきている。地域住民さんから直接お金をもらうというのは難しいんですが、役所レベルではそういう話が出てきている。少なくともその水準ではまちづくりプロフェッショナルは求められつつあると思うんです。当面はそんな中で必殺仕事人のように関わり、成果を出して行くような仕事が、これからの「『食える』プロフェッショナル地域支援者」像なのかなと。
Y
そういった動きも、先進的な自治体で出はじめてはいるんですね。しかし、やはりまだ一般的には職能としては確立していない、と。
T
職能自体は必要とされているとは思うんです。ただ、値段がついていないということじゃないでしょうか。要するに、「タダならやってほしい」。でも「年間100万円払うか」、というと、「うーん...それはちょっと...」、というのが地域にとっての実情じゃないかと思うんです。いまはその「アンダーライン」が低いというか、基準がない。
以前聞いたお話なんですが、コンサルタントは昔からソフト的なまちづくりに関わっていたんです。しかも無料で。なぜかというと、住民参加のようなソフトのまちづくりにかかわっていくと、じゃあその地域で「建物つくりましょう」「地区計画つくりましょう」となったとき、そこでお金が発生する。言ってみれば「ソフトのまちづくり」は「ハードのまちづくり」につなげるための先行投資のようなものとしての面があったわけです。最終的に建物や計画を作ることで投資を回収できればそれでよかった。でもいまは建物や計画といった後半部分がストンと少なくなって、ソフトなまちづくりがスタートでゴール、となってしまう。そうすると、もともと値段がついていないところだけが残る。結果として、コンサルタントしてははしごを外されるような形になって、それでは食えんだろう、と。
このことから、まちづくりで飯を食うための一つの必要条件として、「ソフト」の方にもお金を払うだけの値打ちがある、ということを示していかないといけないんだろうな、と思っています。
―ではまち飯としての今後の展望を聞かせてください。
T
個人的な意見としては、「まち飯として何か方向を示す」というよりは「まち飯というネットワークを使って各個人が必要なものを得ていけたらいい」というくらいに思っています。もちろん「まちづくりで飯を食って行きたい」という大前提は共有しています。が、個別的な専門性を持った様々な分野の人たちが持っているものを互いに交換して、つながっていくための器としてあればいいのかなと。そうして必要とされることで、まち飯が続いていけばいいんじゃないか、と思っています。
―では、今日のメンバーのみなさんの個人的な展望を聞かせてもらえますか？
Y
個人的には地元に帰って組織を立ち上げ、まちづくりに関与していきたいなと思っています。それでご飯を食べていくためには、地域住民が地域を維持するためにその資金を拠出するということがないと難しいと思っています。そのシステムを研究したいという思いもあります。行政だけに頼らない、地域による地域のためのまちづくり組織ができないかなと思いますね。
T
私は実践の現場と、研究の二足わらじでいきたいなと考えています。実践の中で得た体験を、体系化・理論化することで、まちづくりとは何で、どうすればうまくいくのか、という問いを研究したい。そうして研究で得た知識を現場にフィードバックする、そういうサイクルでやっていきたいと思っています。
F
「一人ひとりが地域に居場所があると感じられ，地域の人たちと寄り添い合いながら暮らしを楽しむことができる。」 抽象的ですが、そんな地域づくりに関わっていきたいと思います。それをどういった立場でやっていくか。それを今は考えています。これまでの経験を京都で，そして将来は地元の佐賀でいかしていきたいですね。
N
地域でまちづくりに関わっている人、住まう人たちはお金をもらっているわけではなくて、お祭りにつられてとか、一緒にご飯が食べれて楽しいとか、やりがいであったり遊びであったりと、それぞれの喜びにつながることで関わり、互いにつながっていると思うんです。僕は，そうした人たちに寄り添い一緒に遊び続けてたらなぜかご飯を食べれてる。そんな感じで生きていけたらいいですね。
T
ついつい忘れがちになりますが、本来それが原点ですね。そういう、幸福な出会いができる地域と専門家の関係というのも、稀かもしれませんけれど。（了）
「次代のまちを考える会議」（通称「まち飯」）
谷 亮治（T：右から二人目）
京都市まちづくりアドバイザー。立命館大学大学院社会学研究科博士後期課程で乾亨に師事、住民参加のまちづくりの可能性と成立要件を研究する。博士（社会学）。その傍ら、NPO法人ふれあい吉祥院ネットワーク事務局に勤務、まちづくりの現場で実践に携わる。2011年より現職。
西原 秀倫（N：一番左）
京都市まちづくりアドバイザー。現代美術センターCCA北九州修了。遊びへの興味からものづくりや祭りに関わりまちづくりに関わる。
深川 光耀（F：左から二番目）
京都市まちづくりアドバイザー。立命館大学大学院社会学研究科修了、神戸市長田区真野地区のまちづくりに学ぶ。金沢市のまちづくりシンクタンク ㈱計画情報研究所を経て現職。住民参加型まちづくりの活動支援が専門。
山﨑 裕行（Y：一番右）
都市計画コンサルタント事務所勤務。立命館大学大学院政策科学研究科修了。ふとしたキッカケから、景観まちづくりやまちづくりマネジメントの分野に興味を持ち、現在に至る。